パスファインダーをつかって情報検索のコツを覚えよう HOME

あるテーマについて調べる場合、何をどういう順番で調べていったらよいか分からない方へ、ここに例をお見せします。レポート作成時などに、これを情報検索ガイド(基本編)としてご利用下さい。ここでの"パスファインダー"とは「情報への道しるべ, 道順」という意味です。

例1 地方分権について調べる(国内文献)
例2 ニート、フリーターについて調べる


 例1  地方分権について調べる(国内文献)
はじめに
  →その1
最初に、調べたいテーマのキーワードになることばの概念を辞書や辞典で調べます。もしかしたらことばの意味を間違ってとらえているかもしれません。関連することばを知ることもできます。それらを確認します。
   →その2
「地方分権」の概念は学問分野の中のどこに入るでしょうか?
学問分野は大きく人文科学、社会科学と自然科学に分かれます。「地方分権」は社会科学に入るかな、と推測できますね。さらに社会科学の中の政治の分野に入るかな、と見当がつく人もいるでしょう。
   →その3
その2)を頼りに本が並んでいるところ(当センターの2階開架コーナーにはほぼ1990年〜新刊の和書が置かれています)に行く。該当する書架を見る
   →その4
その3)の開架本を見るだけでは不十分です。図書館にあるのは開架本だけではありません。書庫本もあります。本(図書)以外に雑誌、新聞、ウエブ情報もあります。雑誌に出ている記事や論文に新しい問題提起をしている情報があるかもしれません。新聞記事にも重要な情報があるかもしれません。また、国や地方自治体が発信している重要な関連情報があるかもしれません。それらを以下の道順で入手していきます。この過程を情報検索と言います。

では、以下の目次の道順(パスファインダー)にしたがって情報検索をしてみましょう
目次    
  1. キーワード 入門的な情報源でキーワードを決める
  2. 関連情報の集め方・関連資料の紹介

1.キーワード     入門的な情報源でキーワードを決める  
 自分の求める主題(テーマ)に合ったキーワードを洩れなく入手することが大切
入門的な情報源 ▲TOPへ戻る
入門的な情報源として、百科事典、時事用語事典、主題専門事典、国語辞典などがあります。

以下は、実際に利用できる、事典・辞書コーナーにある図書とインターネットのウエブサイトです。これらを用いてキーワードを確認します。場合によってキーワードを追加あるいは修正します。ここで主題専門事典は、テーマに沿ったものを掲げています。

資料情報(書誌情報)
請求記号
*百科事典 ことばの一般的な概念を知る   
 世界大百科事典.平凡社 031/24
 ネットで百科(学内のみ) *ウエブ版
 学内端末
 ウィキペディア(Wikipedia) *ウェブ版   
*時事用語事典 ことばの概念と今何が問題なのかを知る  
 イミダス=Imidas. 集英社
813.7/17 
 知恵蔵 : 朝日現代用語.朝日新聞社
813.7/21 
 現代用語の基礎知識.自由国民社         
813.7/12 
 朝日現代用語事典「知恵蔵→聞蔵DNAから入る*ウェブ版  学内端末
*主題専門事典  学問用語としてのことばの意味を知る  
 社会科学大事典全20巻 鹿島研究所出版会 303.3/1
 現代政治学事典 新訂版 ブレーン社 310.3/17N2
 政治学事典 弘文堂 311.033/1
 現代政治学小辞典 新版 有斐閣 310.3/22N2
 現代日本政治小辞典 最新版 ブレーン社 310.33/1N2
 地方自治の現代用語 学陽書房 318.03/16N4
 地方自治百科大事典 全5冊 ぎょうせい  318.03/17
このテーマではあまり利用する意味がないですが・・・・・  
*国語辞典 一般的なことばを調べる   
 広辞苑 第5版 岩波書店 813.1/8N5
 大辞林 第2版 三省堂   813.1/54N2
 大辞林(第2版) *ウエブ版   

  この作業で「地方分権」に関連するキーワードをいくつか入手できた。
   ↓
 
  地方分権/地方分権改革/地方分権一括法/地方自治/中央集権/集権・分権/decentralization

 2.関連資料の集め方・関連資料の紹介
図書  ▲TOPへ戻る
先ずは図書を見てみましょう。テーマについて書かれた概説書などがあるかもしれません
雑誌・雑誌記事   ▲TOPへ戻る
雑誌記事や論文に新しい情報や問題提起があるかもしれません
新聞・新聞記事   ▲TOPへ戻る
このテーマに関する社会の動きを見てみましょう。

  以下のテーマで新聞記事を見てみましょう。
    @「地方分権一括法」はいつ成立し、どのような社会の動きがあるか?
    A横浜における地方分権とは?横浜と地方分権の関連にどんなことがあるか?                  

参考図書  ▲TOPへ戻る
テーマの関連資料(本や論文ではなく根拠を示す資料など)に当たってみましょう。
  「地方分権一括法」とはどんな内容なのか法律を見てみましょう。
→日本の現在の法律を調べるためのデータベース法令データ提供システムにアクセスします。
→検索すると、「地方分権一括法」とは、地方分権の推進を図るための関係法律の整備等に関する法律の施行に伴う運輸省関係政令の整備等に関する政令抄(平成十一年十月二十七日政令第三百三十六号)ほか7つの政令、省令からなる法令であることがわかる。

更に深くテーマを掘り下げるには主題の白書、年鑑、報告書、あるいは主題書誌などの参考図書が情報源として役立ちます。いくつか参考図書資料を紹介します
  ・参考図書資料 
資料情報(書誌情報)
請求記号
配置場所
地方財政白書 349.05/2 統計コーナー
地方自治便覧. 地方財務協会. 318.03/7   
地方自治年鑑.第一法規出版 318.05/2  
渡部宗助、貝塚茂樹編.地方教育行政法案に対する各新聞の社説・論評等(1) 〜(5)目録. 1999. (地方教育行政関係資料1) 373.2/127/1 書誌コーナー
日本都市センター編、地方分権改革が都市自治体に与えた影響等に関する調査研究:報告書. 日本都市センター,2005. 318/243  
  
WEBサイト  ▲TOPへ戻る
このテーマに関するウエブサイトを見てみましょう。
  地方分権」に関して国が発信しているウエブ情報を探してみましょう。
→「地方分権」を主に所管する国の省庁は総務省ですね。このHPサイトに入ってみましょう。国の行政機関に入るには、「電子政府の総合窓口」から入ります。入ると先ず、「全府省ホームページ検索」のボックスがあるのでキーワード「地方分権」と入れると全府省それぞれの「地方分権」に関連する情報9332件がヒットします。総務省に入る場合は→府省・機関名から調べる →各府省・独立行政法人等(府省別)から総務省に入ります。総務省のホームページの検索ボックスに「地方分権」と入れると1301件の情報(ニュースリリースや答申、報告の文書など)が出ます。

さらに、テーマのキーワードやカテゴリーから関連サイトを検索しましょう。
類縁機関   ▲TOPへ戻る
このテーマの関連情報機関を知っておきましょう
図書館にない資料を入手するには    ▲TOPへ戻る
必要ならば他の図書館のサービスも利用できます。




 例2 ニート、フリーターについて調べる
ここでは、「ニート」や「フリーター」と言われる、若者が働くことについての問題を調べます。できるだけ客観的な資料を用いて現状と問題点を知り、問題解決の取り組みについても調べます。
はじめに
   →その1
調べるテーマの概念を明確にする
テーマのキーワードを辞書や事典で調べてその意味を確認します。関連キーワードを知ることもできます。 1.キーワード
   →その2
調べるテーマは図書館でどう主題分類されているか?
「ニート、フリーター」というテーマは学問分野のどこに入るでしょうか?学問分野は大きく人文科学、社会科学と自然科学に分かれます。社会の問題だから社会科学(分類番号300〜399)に入るのかな?と見当がつくでしょう。テーマを「若者が働くこと」「労働の問題」ととらえると、図書館の『日本十進分類法』では分類番号360:「社会、社会学」の下の366:「労働、労働問題」に分類されます
  →その3
対象となる資料や情報の種類について見当をつけましょう。
このテーマでは、テーマの現状についての客観的な報告、統計データや法的根拠などを見ることからスタートします。その後テーマについて書かれた本や雑誌記事・論文を見ます。また、社会での取り組みについて調べるため、関連機関などから発せられる情報を調べます。
   
以下の目次の道順(パスファインダー)にしたがって情報検索をしてみましょう
目次    
  1. キーワード 入門的な情報源でキーワードを決める
  2. 関連情報の集め方・関連資料の紹介
1.キーワード  入門的な情報源でキーワードを決める  
 主題(テーマ)の概念を明確にし、テーマについて的確なキーワードを洩れなく入手する。
入門的な情報源 ▲TOPへ戻る
入門的な情報源として@百科事典A時事用語事典B主題専門事典C国語辞典があります。このテーマではAが有効でしょう。

以下は、当センターの事典・辞書コーナーにある参考図書とインターネットのウエブサイトです。これらを用いて主題についての的確なキーワードを選びます。主題専門事典は、テーマの分野のものとなっています。

資料情報<主なもの>
請求記号
@百科事典 知識の全分野にわたる事項が記述されている。   
 世界大百科事典.平凡社  031/24 
 ネットで百科(学内のみ) *ウエブ版
 学内端末
 ウィキペディア(Wikipedia) *ウェブ版  時事用語も収録される  フリー
A時事用語事典 時事用語の意味を調べる。  
 イミダス=Imidas. 集英社
 813.7/17 
 知恵蔵 : 朝日現代用語.朝日新聞社
 813.7/21 
 現代用語の基礎知識.自由国民社         
 813.7/12 
B主題専門事典  学問用語の意味を調べる。  
 労働事典  366.03/4
 労働問題事典   B366.03/1
 労働法事典   366.1/159
 労働用語辞典  336.033/1N
C国語辞典 一般的なことばを調べる   
 広辞苑 第5版 岩波書店  813.1/8N5
 大辞林 第2版 三省堂    813.1/54N2
 大辞林(第2版) *ウエブ版  フリー

  この作業で以下のキーワードを得た。
   ↓
ニート、フリーター、若年(層)/若者、労働、就職、就労、雇用、非正規社員、労働者派遣(法)、失業(率)、勤労意欲(意識)、雇用の二極化、就業構造、労働市場、雇用形態、自立支援、雇用支援、働き方 

 2.関連情報の集め方・関連資料の紹介
白書  ▲TOPへ戻る
社会事象の各テーマの報告書として、政府が毎年出す「白書」があります。
白書: 〔英国政府の報告書が白い表紙をつけ white paper と呼ばれるところから〕政府が、外交・経済など各分野の現状を明らかにし、将来の政策を述べるために発表する報告書。 『大辞林』

当センターには白書コーナーがあります(北棟1階統計書コーナーのトップ)。そこには、白書が主題の分類順に並び、各々最新5年分が配架されています。

主題分類:366(労働)の書架の周辺で、テーマに関連する白書として以下が見つかりました。
 @『厚生労働白書』(旧:『厚生白書』) 請求記号:364.05/2
 A『国民生活白書』 請求記号:365.05/1 
 B『労働経済白書<労働経済の分析>』(旧『労働白書』) 請求記号:366.05/3 
 C『日本の労働政策』 請求記号:366.1/220         
 D『女性労働の分析』(旧『女性労働白書』) 請求記号:366.35/10
 E『青少年白書』 請求記号:367.1/5 

●「白書」の内容はたいへん分かり易く書かれています。主題に関連する統計表や詳細データが収録され、関連トピックが囲み記事で出ています。@BCをつかって、厚生労働省によるフリーターの定義、内閣府によるフリーターの定義などを知ることができました。


●白書の最新版はウエブで見ることもできます。厚生労働省から出ている白書を見てみましょう。
 1 電子政府の総合窓口から入ります。
 2 トップページで、@「白書、年次報告書等」→厚生労働省 A所管省である「厚生労働省」→「白書、年次報告書等」、いずれかの方法でアクセスします。
 3 『厚生労働白書』や『労働経済白書』の6年分の本文/概要ほかが閲覧できます。また、厚生労働省HPでサイト内検索をして関連情報を集めることもできます。


統計・報告書 ▲TOPへ戻る
テーマについての統計を見てみましょう

白書の中でも主題に関する有効な統計を見ることができましたが、更に細かい統計数字を得るため、関連テーマである「雇用環境」について国が出す統計書を見てみましょう。

●当センター北棟1階には白書と並んで統計書コーナーが設けられ、主題分類「労働」366の書架には労働関連の統計書が最新版まで並んでいます。

●ここでは、基本的な統計の探し方を示します。
.『統計情報インデックス』(総務省統計局)(請求記号351.03/13 書誌コーナー)という統計を調べるための参考図書を用います。本書は、1キーワード索引、2書誌情報、3統計表題一覧、4編集期間別書名索引、の4部から成っています。

1.キーワード索引を使って、キーワード「雇用」「雇用形態」「労働力」「労働力状態」「就業」「就業状態」から以下の統計書を知ることができました。報告書名(統計書名)がわかったら所蔵図書に当たります。統計書は年版で刊行されるので、順に見ていけば過去のデータの経年変化を知ることができます。
調査名  調査機関 報告書名 .所蔵
労働力調査 総務庁統計局 『労働力調査年報』、『労働力調査報告 366.2/36,36A 統計コーナー
就業構造基本調査  
総務庁統計局 就業構造基本調査報告(全国篇、地域篇) 366.2/25 書庫
雇用動向調査 厚生労働省 『雇用動向調査報告』 366.2/55(現在受入なし)
労働経済動向調査 厚生労働省 『労働経済動向調査報告』 366.2/72(現在受入なし)

.同様の作業をインターネット上でおこなってみましょう。統計データポータルサイト(総務省統計局)から入ります。

「フリーワード検索」「50音別統計名」「50音別キーワード」「実施機関」「分野別統計データ」のメニューバーが用意されています。
[実施例]
メニュー 検索語 検索の流れ 結果
 以下の報告書に収録される統計表(調査票)が多数ヒットする
フリーキーワード 雇用」と入力 →検索結果画面で、「就業状況470件」のアンカーをクリック →更に関連語をクリックし、絞り込んでいく。  

『労働力調査年報』労働力調査報告
『就業構造基本調査報告(全国篇、地域篇)』
『雇用動向調査報告』
『労働経済動向調査報告』
 メニュー アンカー     検索の流れ
分野別
「労働・賃金」をクリック →更に分野を絞り込んでいく→「労働力」を選択

統計表調査票)はエクセル形式で利用できます。最新の統計表が中心ですので、過去からの経年変化を見ることはできません。

入手できた統計表の例
@調査名『労働力調査』(平成16年平均)から「雇用形態別雇用者数(平成16年平均)」「男女別年齢別完全失業率」「地域別完全失業率 」
A「高校・中学新卒者の就職内定状況(平成17年3月末現在)」
B「大学等卒業者就職内定状況調査(平成17年2月1日現在)」
C「労働者派遣事業の平成15年度事業報告の集計結果について」

法律 ▲TOPへ戻る
テーマに関する法律を見てみましょう

「1.入門的な情報源でキーワードを決める」の項で、このテーマでは"労働者派遣法"が関連する法令であることが分かりました。では”労働者派遣法”とはどんな法律なのか見てみましょう。

●国の現在の法律を調べるには、法令データ提供システムで検索し閲覧します。冊子の『現行日本法規』(当センターでは既に中止し現在使えません)に当たるものです。検索ボックスに「労働者」と入れたら該当法令がヒットしました。

労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の就業条件の整備等に関する法律(昭和六十年七月五日法律第八十八号)
 
→昭和60年7月5日に公布、昭和60年12月6日に施行、最終改正:平成17年11月2日法律第108号とあります。上記ブルーのアンダーラインをクリックすれば内容を見ることができます。

●この法律の改変経過についても見てみましょう。
法律の改変を調べるには、日本法令索引(ウエブ版、国立国会図書館作成)を用います。このサイトでは、現行法令、廃止法令、制定法令の法令索引と法律案と条約承認案件、そして、そのぜんぶをまとめて検索できる横断検索のメニューボタンが用意されています。国会会議録検索システムにリンクしますので、関連する国会の審議経過を知ることもでき大変便利です。
<方法>
1.現行法令の画面で、キーワード検索して上記の法律を出す。→ 右端に「法令沿革」と「審議経過」のボタンが付く。  
2. →「法令沿革」ボタンをクリックすると24件ヒットし、その各々に「被改正法令」「審議経過」のリンクボタンが付き、各内容を見ることができる。
    →「審議経過」ボタンをクリックすると、国会の会議録索引情報がヒットし、その内容を閲覧することができます。これらをつぶさに読んでいくと、この件の規制緩和の経過がわかるでしょう。

図書  ▲TOPへ戻
この問題について書かれた図書を見てみましょう。
雑誌記事・論文  TOPへ戻る
雑誌記事や論文に新しい情報や問題提起があるかもしれません
新聞・新聞記事   TOPへ戻る
このテーマに関する最近の社会の動きを新聞記事で見てみましょう。

  ここでは以下のテーマで新聞記事を探します。
    @大学生の雇用についての最新のニュース
    A県内の就職の記事             

WEBサイト  TOPへ戻る
このテーマに関する有用なウエブサイトを探しましょう。
  労働、雇用」に関する有用なウエブ情報を探してみましょう。                         
 ・先ず、国が発信するウェブ情報をさがします。
→「労働」を所管する国の省庁は厚生労働省ですね。このHPサイトに入ってみましょう。国の行政機関に入るには、「電子政府の総合窓口」から入ります。
@トップページに「全府省ホームページ検索」のボックスがあるので、「フリーター 雇用促進」などと入れると全府省それぞれが発信する関連情報230件がヒットします。
A厚生労働省に入る場合は →府省・機関名から調べる →各府省・独立行政法人等(府省別)から入ります。厚生労働省サイトの検索画面で、キーワードを「フリーター 雇用促進」と入力し、更新日範囲指定を2006.10.01〜2006.11.30とすると、140件の情報(ニュースリリースや答申、報告の文書など)<PDFファイルもあり>が出ます。その中には厚生労働省:平成19年度厚生労働省所管概算要求関係 の文書があり、「”新たなチャレンジを目指す若者等への支援”として、フリーター25万人常用雇用化プランの強化 209億円」といった文章などが見つかります。
  
  さらにテーマのキーワードやカテゴリーから関連サイトを検索しましょう。
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このテーマの関連情報機関を知っておきましょう



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            Tel.045-787-2076 Fax.045-787-2079
            E-mail. library@yokohama-cu.ac.jp
                Last Update 2009/04/06